1836年の国王ウィリアム4世崩御に伴い、新たに即位したヴィクトリア女王の下始まった「ヴィクトリア時代」。
これを牽引したのが保守党（トーリー党）から離脱した市場自由主義者サー・ロバート・ピール。
ホイッグ党にも保守党にも属さない「ピール派」を立ち上げた彼は、最初期こそ軍部との協力関係のもと、清に圧力をかけ自由貿易を推進したり、エジプトとオスマン帝国との対立（第2次エジプト・オスマン戦争）に介入し、1841年のロンドン条約で黒海沿岸のブルガスの港を獲得するなど、積極的な対外政策を推し進めた。
一方、一度は政権を追われたホイッグ党（のちに自由党に改編）も1840年の選挙で盛り返し、ピール派と連合することに合意。
第2次エジプト・オスマン戦争の渦中となる1840年2月1日にロバート・ピール＆メルバーン子爵ウィリアム・ラムによる自由主義連盟が結成されたのである。
この自由主義連盟のもと、アイルランドで巻き起こった「ライ麦飢饉」への対策の一環として市民権の拡大とアイルランド地域の編入を進める「アイルランド解放運動」が進展。
大英帝国はより自由で開かれた社会へと変化しつつあった。
だが、その改革の牽引者であったウィリアム・ラムは1845年12月31日に66歳で死亡。
その後を継いだのが自由党左派として知られるジョン・ラッセル卿。
緩やかな改革を志向していた大英帝国は、少しずつその歯車の回る速度を増していくこととなる・・・。
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- Anbeeld's Revision of AI
- 出版産業の興隆
目次
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金の国 教皇領非戦経済：「人頭課税」「戦争による拡張なし」縛り
第2次ピール内閣（承前）
第2次選挙法改正
それはまずは選挙法の改正運動という形で始まった。
すでに1832年のホイッグ党党首グレイ伯爵政権下での第一次選挙法改正によって腐敗選挙区はなくなり、産業資本家（ブルジョワ）階級への選挙権拡大は実現していた。
一方で財産制限は残っていたため、これを緩和するための制限選挙制定に向けた政治運動が、労働者階級を中心に巻き起こっていたのである（チャーティスト運動）。
さらに彼らはミッドランドの有力紙を使って大々的な政治キャンペーンを実施。
改革派ジョン・ラッセルはこの運動に対して同情的ではあったが、既得権益の喪失につながりかねない法改正に対し、ピール首相の支持基盤である実業家集団が猛反対。
政府としても体制派の新聞を用いて反選挙権拡大キャンペーンを実施し、政治運動の盛り上がりを抑制する策を取ることとなった。
しかし、1848年選挙では自由党が圧勝。
政権内でもラッセルの発言力が高まりつつあったが、首相の座は引き続きピールが握ることに。
その交換条件として、ピールはラッセルの求める選挙制度改革を渋々ながら認めることとなった。
そして1848年6月29日にこの第2次選挙法改正が実現。財産制限が完全に撤廃されたわけではないもののそれは大幅に引き下げられ、都市労働者たちへの選挙権は大きく拡大した。
さらにこの運動を支援したジョン・ラッセル卿は国民からの高い支持を集め、国民的人気を博すほどとなったのである。
世論もまた、この大英帝国の「新たな時代」を求めつつあった。ピール首相、そしてヴィクトリア女王も、この抗い難き変革の波を不安な目で見つめることしかできなかった。
ヴィクトリア朝文化の興隆
一方、政治的な動乱の背景で、この時代は文化が成熟期に達しつつある時期でもあった。
まずは1848年2月27日に社会系技術「アーツ・アンド・クラフツ」がアンロック。ポップアートを生産できるようになる新製法「商業ポスター」が解禁された。
さらに1848年5月1日には新イベント「未来の大作家」が登場。なんでも、新聞社が新しい連載作家を募集しているとのこと。将軍や提督、政治家から好きに選べるらしい。
それではここでは、小ブルジョワ勢力の指導者でもある第4代アバディーン伯ジョージ・ハミルトン＝ゴードンさんにチャレンジしてもらうこととする。
史実ではピール派の有力者として、ピール死後のピール派指導者ともなる彼だが、この世界では残念ながらそんな運命にはなりそうにないため、政界で栄誉を得られなかった鬱憤を筆で晴らしてもらおう。
ところがこれが何と大ヒット。自伝的小説らしいが、すごいなアンタ・・・。
さらに1849年1月1日には連載小説の中身と酷似した事件が発生したとのこと。予言的作品としてこれもまた注目を集めるきっかけとなった。
そして1849年3月4日、ついに連載は終了。出版社は単行本を作り、さらには海外向けの翻訳も順調に売り上げを伸ばしているという。
そしてこの時代のもう1つの文化的トピックスと言えばやはり「ロンドン万国博覧会」。ヴィクトリア女王の夫であるアルバート公が後援したこの一大イベントは、それを象徴する「水晶宮」のアートと共にこのVictoria3の象徴ともなっている。
が、ゲーム内での扱いは意外と微妙な気がする。とりあえず「遠征での宝物集め」を求められていたりもするがそういったものにお目にかかったことも正直ないし、うまくいった試しがない。
とりあえず少しでも可能性を広げるために早速探検隊を結成。
まずはナイル川の源流を探しに、第2次エジプト・オスマン戦争でも活躍し「探検家」の特性も持っているジョン・シートン大将をリーダーとして派遣する。
が、その1か月後、出発する前にこのシートン大将が負傷し、そのまま死亡するという事件が発生。探検隊のリーダーは彼の部下であるギルドフォード・フェロウス准将が引き継ぐ。
このフェロウス准将、「アルコール依存」かつ「頑固」の特性持ちで隊を困らせることもあったが有能ではあり、1850年6月3日には見事ナイル川の源流を発見。
続いてニジェール川・コンゴ川の探検にも派遣し、コンゴ川の上流では未発見の滝まで見つかり、そこに彼の名前が付けられるほどであった。
世界各地の秘境を発見し、英雄となった彼には帰国時にパレードも開かれ、そこで少将への昇進が決定。
彼もまた「国民的人気」の人物となり、そのまま軍部を指導する立場ともなった。
そんなこんなで頑張った探検イベントではあったが、結局何か宝物みたいなものは見つからず、1853年12月7日に開幕したロンドン万国博覧会は「素晴らしい万国博覧会」に留まり、大した効果を得ることはできなかった。
果たして、どうやったらうまくいくのだろうか？
さて、文化的な成熟を果たしつつある大英帝国において、政治の分野では再びラッセル卿を中心に新たな局面を迎えつつあるようだ。
1849年6月27日。
今やジョン・ラッセルの言いなりになりつつある自由主義連盟政府は、国教会の反対をものともせず政教分離を明確にする「完全分離」法を制定する。
さらに1849年12月26日には「児童労働の制限」を明文化。
ことここに至り、さすがにピールを後援していた実業家集団も我慢できる領域を超え、1840年から10年にわたり続いてきた「自由主義連盟」の枠組みは崩壊の危機に瀕していた。
そんな中、チャーティスト運動の指導者として、新たに急進的なファーガス・オコーナーが台頭。
このオコーナーの思想にジョン・ラッセル卿が興味を示し、意気投合したことによって、1851年8月4日に彼らは合同し、新たな政党としてのチャーティスト党を結成。
今や国民的人気を誇るラッセル卿と「カリスマ」オコーナー、さらにはベストセラーを出版し同じく「国民的人気」となったアバディーン伯率いる小ブルジョワ集団も合流したこのチャーティスト党は1852年選挙で完膚なきまでに圧勝。
ついに、12年間続いた第2次ピール内閣は終わりを告げ、新たに急進主義的自由主義連合によるラッセル内閣が幕を開けたのである。
果たして、大英帝国の運命はどうなってしまうのか・・・。
ラッセル内閣
第3次エジプト・オスマン戦争
さて、ラッセル内閣の最初の仕事、というかピール内閣の末期から始まっていたのが、1851年8月にオスマン帝国によるアレッポ・アンカラ・パレスチナの返還を要求して始まった「第3次エジプト・オスマン戦争」である。
エジプトからはイタリアにあるカンパニアの港を条件に参戦依頼が舞い込んでくる。
すでに1852年選挙に向けてそれどころではなかったピール首相は、この対応を外相を務めていたラッセル卿に一任。
ピールにしてみれば妨害のつもりではあったが、ラッセル卿はこれを自らの求心力を高める好機と捉え、1848年のコドリントン提督の死に伴い空席となっていた地中海艦隊最高司令官の地位に腹心のアレクサンダー・ミルネ提督を任命。同時にエジプトの要望を受諾し、参戦を決定した。
両シチリア王国の外交官が慌てて和平交渉に訪れもしたが、ラッセル卿は多忙を理由にこれを跳ね除けた。
オスマン帝国は第2次戦争の際に味方してくれたフランスに助けを求めていたようだがこれも実らず、1851年11月18日にあえなく開戦となった。
フランスが相手にいない以上、基本的に問題となる戦争ではない。
あとはすべて現場に任せ、ラッセル卿は選挙に集中。そして1852年2月1日に見事圧勝し、政権を手に入れたのである。
ラッセル政権で外相を務めたのは小ブルジョワ勢力の指導者でもあるアバディーン伯ジョージ・ハミルトン＝ゴードン。
ベストセラー作家でもあり国民的人気を博していた彼は、同時にローランド地方の新聞社の多くを支配しているメディア王でもあり、それを利用した広報戦略で「いかにこの戦争が正義の戦争であり、オスマン帝国の侵略から同盟国エジプトを守ることが重要であるか」を説き、国民からの支持をさらに集めることに一役買っていた。
戦況はひたすら優勢に進み、最終的にはミルネ提督によるイタリア本土上陸作戦の成功の果てに、1852年12月20日に両シチリア王国が降伏。
首都ナポリに隣接するサレルノの港を獲得し、1713年のユトレヒト条約で獲得したジブラルタル、第2次エジプト・オスマン戦争の際に獲得したブルガスの港と合わせ、地中海に3つの要衝を手に入れることができたことは、今後の英海軍戦略上非常に重要な意味を持つこととなった。
戦争は全く問題なく終了。
その裏で、実業家集団を放逐した新政権における改革は着実に進んでいた。
急進的諸改革
1852年11月21日には「規制機関」が成立。
危険な職場環境から労働者たちを守るこの法律は、産業資本家たちにとっては決して喜ばしいものではなかったが、まだそこまで決定的に彼らを怒らせるような類のものではなかった。
1853年4月9日には第3次選挙法改正が実現し、財産制限が完全に撤廃されることが決まった。
今や実業家集団の政権への支持は地に落ち、対立は決定的になりつつあった。
だが、改革は止まらない。
1853年12月23日には比例課税法が制定され、資本家ら高所得者層への累進課税を強化。
1854年6月24日には義務初等教育も制定され、子どもを職場から完全に引き離すと共に、教育への投資を最大限に行う方針に舵を切った。
この急進的な改革の断行に対し、産業資本家たちは租税回避という形での一種のストライキで抵抗するも、徴収できるようになった税金は莫大なものとなり、財政は一気に改善。
この収支を活かし、消費税の完全撤廃や税率の引き下げなどを行うことによって政権はさらに国民の支持を集め、その基盤は盤石なものとなりつつあった。
その支持を背景に、ラッセル内閣はさらなる「クリティカルな」改革に手を付けようとしていた。
だが、その前に、それとは別の——しかし、最終的には「その結末」へと繋がる意味も担うこととなる――ある事件について、触れていこう。
これもまた、MOD『出版産業の興隆』による新イベントである。
シンガポール電報事件
「出版産業の興隆」専用ジャーナルを進めていくと現れるのが、「電報事件」ジャーナル。
ここに記載されている条件のうち「民族主義と電信の技術を研究完了する」「民族主義を研究済の国家をライバル指定する」の条件を満たすと「情報戦」のイベントが発生。ここで対象国を決定する。
その後はしばらく待っていると次々と連鎖イベントが発生。
まずは双方ともに関心を抱いている戦略地域について、その権利を巡るトラブルが発生。
さらにこの問題を解決すべく、ライバル国の政府がこちらの君主に対し「秘密会談」を要求するという事態に。
今回は先立ってのエジプト・オスマン戦争で手に入れたサレルノの港の存在を巡り、フランス政府が「強硬手段」に出ようとしているようだ。
そして1854年6月1日。その「事件」は起こった。
シンガポールの別荘を訪れていたヴィクトリア女王の下に、フランスの大使ヴァンサン・ベネデッティ伯爵が訪れ会談を要求。
しかも、イタリア地域からの撤退を要求するに留まらず、こともあろうにその確約の証としてヴィクトリア女王の退位までも要求するという非礼の極み。
同日夕方、ロンドンで会食をしていたラッセル首相やオコナーの下にその電報は届られた。同席していた「王党派」の軍部指導者フェロウス将軍は怒りの余り卒倒しそうな勢いであったという。
しかしラッセル首相はこれを冷静に吟味すると、多少の「省略」を加え、直ちに在外大使・公使に電報を送り、また外務省に記者を集め電報を公表した。
この「シンガポール電報事件」によって、フランス国内では急進派が勢いを増し、そして各国からフランスに対して批判が集中することとなった。
――と、いう、「電報事件」イベント。
対象国の悪名を70も膨れ上がらせるというこの強力なイベントは、そのまま（史実の普仏戦争のように）懲罰戦争という形で戦争へと突入できるだけのポテンシャルはあるのだが、この世界ではギリギリ97.1ポイントで踏みとどまってしまった。
だが、急進主義を増大させる効果は間違いなく存在し、大きな効果をもたらすことのできるこのイベント。非常に面白く見ごたえのあるものだった。
そして別荘地での療養中に起きたこの事件は、ヴィクトリア女王の心に少なからぬ影響を及ぼすこととなった。
そして、もう1つの決定的な事件が巻き起こる。
これまで穏健派自由主義者の砦であった実業家集団の中からも、急進主義者が台頭してきたのである。
女王の決断と条件
保守党を経験し、自由貿易の観点から自由主義者との連立も経験してきたまさに中道派とも言えるロバート・ピールは政界からの引退を余儀なくされた。
新たに実業家集団の指導者に据えられたのはスコットランド貴族のアシェル・アナンデール伯爵。ローランドのセントラルベルト炭田を中心として勃興してきた新興資本家たちの代弁者であり、保守的なピールから頭を挿げ替えることで勢力の再興を狙った実業家集団たちの切り札である。
このアナンデール伯爵に加え、政権はラッセル首相にオコナー、さらには1853年に亡くなったアバディーン伯に代わって小ブルジョワ勢力の指導者となったロデリック・マッキーと、急進主義者たちで埋め尽くされている。
彼らは皆、一様にして「ある到達点」を志向していた。
それはすなわち――君主制の廃絶。
女王ヴィクトリアに対する、退位の要求と共和制への移行であった。
信頼するロバート・ピールも政界を去り、さらに先の「シンガポール電報事件」によりどこにいても政治に関わらざるを得ない女王という立場に対し、彼女は些か疲れてもいた。
個人的に好かないラッセル卿や、さらに胡散臭いオコナーの言いなりになることは癪ではあったが・・・女王は国民の思いもまた、彼ら急進主義者たちと同じ方向を向いていることを認識しており、それは避けられぬ運命であることも理解していた。
但し、王党派の軍部指導者ギルドフォード・フェロウスはこの改革に強い反対の意を示す。それ以外の王党派勢力は今や弱体であり恐れることはないが、33万の陸海軍を擁する彼が反対に回れば、国を二分する大内乱に繋がりかねない。
そこで、ラッセル首相は来る1856年選挙の争点にこの王政廃止を掲げた。
そして1856年2月1日。
チャーティスト党からより広く国民の各階層に対して訴えかける名を――ということで「民主進歩党」へと名を変えたラッセルら与党勢力は、これまでにない大差でもって野党・自由党を打ち破り勝利を果たした。
この結果を受けて、ついに軍部も「非主流派」に転落。
革命の危機が完全になくなったところで、いよいよ「その時」はやってきた。
引退したピール元首相、そして夫のアルバート公も同席するという条件の下、ジョン・ラッセル首相はウィンザー城の一室で女王陛下との謁見を認められた。
先の選挙結果を受け、民意が示されたことを冷静に説くラッセル卿に対し、陛下は静かに目を伏せながらその言葉を受け止めていた。
やがてラッセル卿の話がすべて終えたあと、重々しい沈黙をわずかばかり挟んだのちに、女王陛下は「とある条件」をラッセル卿に提示した。
それは――彼女の夫であるザクセン＝コーブルク＝ゴータ公弟アルバートを、「イギリス共和国」の初代首相とすること。
それはすなわち民主進歩党の党首の座も彼に譲り渡すことを意味してもおり、その条件を突き付けられたラッセル卿はさすがに怯んでしまった。
だが、いくら民意が示されたとはいえ、ヴィクトリア女王は未だ国民からの人気は根強い存在であり、その同意なくして無理やり王政を廃止してしまえば、今度は民衆による蜂起が起こりかねない。
呑むしかなかった。
ラッセル卿は女王の退位と共和制への移行と引き換えに、その初代首相の座を王配アルバート公へと譲り渡すことに同意した。
かくして、1856年9月18日。グレートブリテン及びアイルランド連合王国は、長きに渡る王制の伝統を捨て去り、共和制へと移行。
ヴィクトリア女王は平和的に退位し、最後にバッキンガム宮殿のバルコニーから国民に対して手を振る彼女の姿に、それまで熱烈に共和制を志向していた多くの国民もまた、熱く涙を流したという。
そして、その意味で、この変革の瞬間の混乱を無事に乗り越えるために、この選択は最も正しかったと言える。
自らが退位してもなお、国家の分裂を避けるための最大の策を、彼女は誇りをもって選んだのである。
かくして1856年9月18日同日。世界で最も多文化主義で先進的な「グレートブリテン及びアイルランド連邦共和国（Commonwealth of Great Britain and Ireland）初代首相として、「ドイツ人」アルバート・オブ・サクス＝コバーグ=ゴータが就任した。
それは新しい時代の幕開けなのか、それとも――？
第3回へ続く。
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